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2005/05/04

幹線道路の排ガス被害、児童1万6千人の健康調査へ

車の排ガスによる健康影響を明らかにするため、環境省は今年度、幹線道路沿いなどに住む小学生約1万6000人を対象にした5年間の疫学調査に着手する。排ガスによる大気汚染と健康被害の因果関係を調べるこれほど大規模な科学的調査は初めて。ディーゼル排気微粒子などがぜんそくの原因になることは、動物実験で確認されているが、人間への健康影響を裏付ける調査は少なかった。

調査が行われるのは、環状7号線(東京都)や国道302号(愛知県)、国道43号(大阪府)など、大都市部の昼間の交通量が4万台以上の幹線道路が通る6地域。それぞれ幹線道路沿いの小学校と、道路から離れた小学校を選び、1―3年生の児童を対象に、ぜんそく症状の有無などを5年間追跡調査する。併せてアレルギー症状を調べる血液検査にも協力してもらう。一方、幹線道路や通学路、小学校などで、排ガスに含まれる微粒子(浮遊粒子状物質=SPM)や窒素酸化物(NOx)などの大気汚染物質を測定するほか、協力が得られた児童の自宅などでも、汚染物質濃度を測定。児童がどの程度の汚染にさらされているかを推計し、ぜんそく発症などとの因果関係を調べる。調査対象を児童に絞ったのは、行動範囲が家庭と学校の間にほぼ限定され、成人に比べてぜんそく発症率も高いためで、約60校に協力を依頼している。

自動車排ガスの健康影響は、微粒子(SPM)と、窒素酸化物(NOx)の2種類が指摘されている。特に微粒子については、国立環境研究所などのグループがマウスを使った実験で、気管支ぜんそくや、肺がんを発症させる仕組みを明らかにしている。調査を行う国立環境研究所の新田裕史・総合研究官は「人体への排ガスの影響を定量的に明らかにして、健康対策の手がかりにしたい」と話している。

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