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2006/06/05

国連環境計画:主要砂漠で10~20%の降雨量減少を予想

国連環境計画(UNEP)は4日、中国とモンゴルにまたがるゴビ砂漠を除く世界のすべての主要な砂漠で、今世紀中に10~20%の降雨量減少が予想され、オアシスや周辺地域を含めたぜい弱な砂漠の生態系が危機に直面しているとの報告書をまとめた。

5日は世界環境デー。国連は今年を「砂漠と砂漠化に関する国際年」と定めている。調査に当たったロンドン大のウォレン教授(地理学)は「自然景観や古い文化だけでなく、人類の将来に有用な珍しい遺伝子を持つ野生生物が失われつつある」と指摘、野生のヤギなどが危機にさらされているとの懸念を示した。

「世界の砂漠展望」と題した報告書は、中東・北アフリカや中央アジア、米西部など計5億人以上が居住し、陸地の約4分の1に当たる約3370万平方キロを広義の砂漠地帯と定義。

同地帯の気温は76~00年の間に0.5~2度上昇して世界平均(0.45度)を上回り、地球温暖化の影響を強く受けていると指摘。人口増による地下水の過剰なくみ上げで、イラクやシリア、アフリカのチャド、ニジェールで水不足が深刻化する恐れがあるとも警告した。

(ロンドン共同 6/5)

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