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2009/01/22

大気汚染の改善で寿命が平均5か月延びた、全米51都市の研究

【1月22日 AFP】全米51都市での研究で、大気汚染の削減によって住民の寿命が5か月長くなったとの結果が得られた。21日、米医学誌「ニューイングランド医学ジャーナル(New England Journal of Medicine)」に論文が掲載された。

米ブリガムヤング大学(Brigham Young University)とハーバード大学公衆衛生大学院(Harvard School of Public Health)の共同チームが1980年から2000年にかけて全米51都市で調査したところ、平均寿命はこの期間に約3年延びた。

研究チームは先進的な統計モデルを使って、人口動態の変化や収入、人口移動、人口、教育環境や喫煙習慣など、寿命に関係があると考えられる大気汚染以外の要因の影響を計算した。

その結果、延びた寿命のうち5か月分は大気汚染の改善によることが分かったという。調査以前に最も大気汚染がひどく、改善の度合いが最も高かった都市では住民の寿命に平均10か月の延びがみられた。
 
論文の主執筆者であるブリガムヤング大の伝染病学者、C・アーデン・ポープ(C. Arden Pope)氏は「大気汚染の改善が寿命の延びにこれほど寄与するとは素晴らしいことだ。大気汚染対策への投資には大きな見返りがあることが明らかになった」と環境改善の成果を認めた。

過去には、循環器疾患および心肺疾患の減少が寿命の延びの要因と考えられるという研究もあったが、これらの病気も大気汚染と結び付けられることが多い。

ポープ氏と今回の論文を共同執筆したハーバード大側のダグラス・ドッカリー(Douglas Dockery)氏は、90年代初期に同じく共同発表した研究で、「PM2.5」と呼ばれる微小粒子状物質(粒径2.5マイクロメートル以下の物質)が健康に有害であることを指摘した。こうした研究に基づき、米環境保護局(EPA)は1997年に大気汚染基準を厳格化した。

同研究はEPAと米疾病対策センター(US Centers for Disease Control and Prevention、CDC)、米国立環境衛生科学研究所(National Institute of Environmental Health Sciences、NIEHS)などの資金で行われた。

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