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2010/12/05

農薬は認知症リスクを増大させる、フランス研究

【12月5日 AFP】 農薬に長期間さらされると、アルツハイマー病などの認知症リスクが増大する恐れがあるとする研究結果が、2日の英医学誌「Occupational and Environmental Medicine(職業・環境医学)」に掲載された。

フランス公衆衛生・疫学・開発研究所(French Institute for Public Health, Epidemiology and Development)の研究チームは、ボルドー(Bordeaux)のブドウ園で働く614人を対象に、1997~98年とその4~5年後の2回、認知力に関する9種類の試験を受けてもらった。記憶力や言語能力、反応時間などを見る内容となっている。また、仕事についてのアンケートも行った。

■農薬暴露グループの機能低下が顕著

研究では、過去20年間もしくはそれ以上の期間に農薬にさらされた水準によって被験者を「直接さらされている」から「まったくさらされていない」までの4グループに分類。

一連の認知力試験の結果、農薬に「直接さらされている」グループの人では、「ほとんどさらされていない」または「まったくさらされていない」グループの人よりも点数が低くなる可能性が実に5倍に上った。

さらに、4年後に行われた2回目の試験で、認知症診断によく用いられる主要テストの点数が前回と比べて大幅に低くなる可能性は、「直接さらされている」グループがその他のグループよりも2倍多かった。

試験参加者たちは大半が40代後半から50代。「この比較的若い年代で短期間のうちに」点数が大幅に低下したことは、「特に憂慮すべきこと」だと研究チームは指摘している。そして「農薬に常にさらされている人で診断された軽度の機能障害が、アルツハイマー病などの認知症をはじめとする神経疾患に進行する可能性や、そのリスクが高い可能性がある」と結論づけた。

被験者に対しては、実験1回目から12年後となる現在、3回目の試験が行われており、結果は2012年か13年に発表される予定だ。

フランスで使用される殺虫剤と除草剤の量は欧州では最も多く、世界では米国、日本、ブラジルに次いで4番目に多い。これまでにさまざまな研究で、農薬の常用が神経疾患リスクを増大させるという結果が示されている。

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