« 2011年1月 | トップページ | 2011年3月 »

2011年2月

2011/02/25

世界のサンゴ礁、2050年までに絶滅の恐れ

【2月24日 AFP】世界資源研究所(World Resources Institute、WRI)は23日、魚の乱獲や気候変動といったさまざまな脅威に緊急に対処しなければ、世界のサンゴ礁は2050年までに全滅する恐れがあるという報告書を発表した。

報告書の発表にあたりワシントンD.C.(Washington DC)で会見した米海洋大気局(US National Oceanic and Atmospheric Administration、NOAA)のジェーン・ルブチェンコ(Jane Lubchenco)局長は、脅威を減らす取り組みを今すぐ始めなければ、世界のサンゴ礁は2030年までに90%以上が死滅し、2050年までにほぼ全滅すると述べた。

直接的な脅威となっているのが、魚の乱獲、沿岸部の開発、海洋汚染などだ。このような「局所的圧迫」が、世界のサンゴ礁の60%以上に深刻な影響を与えている。

サンゴ礁に広く脅威を与えているのが、地球温暖化だ。海水温の上昇は既に広範囲でサンゴを死滅させている。さらに、二酸化炭素(CO2)排出量の増加に伴う海の酸性化が、サンゴの成長を阻害し、死に至らしめている。

ルブチェンコ氏は、サンゴが絶滅してしまった場合、東南アジアとインド洋の発展途上国を中心に約5億人の生計が成り立たなくなると警鐘を鳴らした。

会見に同席した報告書の主執筆者ローレッタ・バーク(Lauretta Burke)氏は、サンゴには極めて高い回復力があることが過去に示されていると指摘し、早急に広範な対応を取ればサンゴ礁を救える可能性はあると述べた。

☆カテゴリー「地球環境問題・気候変動」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/23

太陽フレア、ハイテク現代社会に大混乱及ぼす危険性

【2月22日 AFP】米ワシントンD.C.(Washington D.C.)で開催された米国科学振興協会(American Association for the Advancement of Science、AAAS)の年次会合で19日、強い太陽風によって人工衛星や電子機器が故障し、数週間から数か月も停電が続くような事態になる恐れがあると専門家たちが警鐘を鳴らした。

日本時間15日午前10時56分、過去4年で最大の大規模な太陽フレアが発生し、放出されたプラズマ粒子が、秒速900キロの速度で地球に向かった。フレアは最大規模の「Xクラス」で、地球ではオーロラが発生したほか、一部の無線通信で障害が生じた。しかし今回影響を受けたのは、おおむね北半球に限られた。

太陽は今後11年間、活発に活動する時期に入ることから、15日に発生したものと同様の磁気嵐が再び地球を襲う恐れがあるという。人工衛星システムによるコンピューター機器の同期や航空管制、通信ネットワークなど、ハイテク機器への依存を深める現代社会は、宇宙天気にますますぜい弱になっており、大混乱に陥る可能性もあると専門家たちは指摘している。

■GPSや電力網に大きな影響も

「『もし起こるとしたら』という問題ではなく、『いつ』『どれくらいの規模で起きるか』という問題だ」と、米海洋大気局(US National Oceanic and Atmospheric Administration、NOAA)のジェーン・ルブチェンコ(Jane Lubchenco)局長は語る。「前回の太陽周期の極大期は約10年前で、そのときの世界はいまとは非常に異なっていた。当時も携帯電話はあったが、現在ほど広くは使われてはいなかった。今、携帯電話はあらゆるところにある」

欧州委員会(European Commission)共同研究センター(Joint Research Centre、JRC)のディレクター、スティーブン・レヒナー(Stephan Lechner)氏は、現代社会をぜい弱にしている原因は衛星利用測位システム(GPS)だと述べる。GPSは、ナビゲーション用途のみならず、コンピューターネットワークや電子機器の時刻同期に活用されており、航空宇宙や防衛、デジタル放送、金融サービス、政府機関などでもGPSの利用は進んでいる。

レヒナー氏は、「欧州だけでも通信事業者は200社ある。そして標準化がまったく進んでいない」と問題点を指摘する。各国政府は次の磁気嵐発生までに協力や情報共有の態勢を作ろうとしているが、次の磁気嵐はいつ発生するのか、その予測は難しい。

米航空宇宙局(NASA)が2009年にまとめた報告書は、強力な太陽フレアの影響で高圧変圧器が破壊され、電力網がショートする可能性を指摘している。そのような事態になれば、米国内の復旧費用は発生後1年間だけで2兆ドル(約170兆円)に上り、完全復旧まで最高で10年かかるとしている。

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

★有意義な情報/記事を見つけたと思われた方は、クリックをお願いします!
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

中東の水不足深刻化、国際協力体制を シンクタンク提言

【2月22日 AFP】 水不足が深刻化している中東地域の各国は協力して対応に乗り出す必要があるとの報告書を、インドのシンクタンク「戦略展望グループ(Strategic Foresight Group)」がまとめ、10日に公表した。

スイス、スウェーデン両政府の要請にもとづいてまとめられたこの報告書によると、ヨルダン(Jordan)川やヤルムク(Yarmouk)川などの主要河川の水量は過去50年で大幅に減っている。また、ユーフラテス(Euphrates)川が干ばつで干上がる場合があることも予測され、死海(Dead Sea)は2050年には小さな湖になってしまうという。

これらの河川の下流に位置するイスラエルやヨルダン、パレスチナ自治区ではそれぞれ5億~7億立方メートルの上水が不足している。一方、上流に位置するトルコは、1980年代にイスラエルやペルシャ湾沿岸諸国への上水パイプライン建設を計画して失敗に終わった経緯があるものの、「平和に向けた影響力を」行使できる立場にあるとしている。

また報告書は、イスラエルの持つ海水淡水化や排水再利用などの技術の効果は限定的だろうと指摘し、「イスラエルも2020年以降には、国外からの水の調達や、水資源確保のための域内協力をする必要が出てくるだろう」とした。

スイスのミシュリン・カルミレイ(Micheline Calmy-Rey)外相は、トルコ、イラク、シリア、レバノン、ヨルダン、パレスチナ自治区、イスラエルが緊密に協力して水資源の管理を行うよう呼びかけた。スイスは、トルコ、イラク、ヨルダン、シリアが既に始めている取り組みを拡大する形での水資源管理の協力体制の実現に向け、上記7か国・地域の政府に働きかけている。

☆カテゴリー「地球環境問題・気候変動」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/19

中国米1割に重金属汚染か、中国誌が告発

【2月17日 AFP】中国誌「新世紀(New Century)」の今週号に、中国で生産されるコメのうち最大約1割がカドミウムなど有害な重金属に汚染されていると警告する記事が掲載された。

この記事は全国規模の急激な経済成長に由来する公害のために、大量の中国産米がカドミウム、ヒ素、水銀などの有害な重金属に汚染されているとする複数の研究を引用した。

2007年以降、鉱山や工業地帯が近くにあり、高齢者を中心に骨疾患などの症状を呈する住民がいる中国南部の複数の村で調査が行われた。

汚染米の比率が特に高い地域もある。記事に引用された研究のいくつかを率いた南京農業大学(Nanjing Agricultural University)の研究者、潘根興(Pan Genxing)氏は、汚染の度合いがひどいことが知られている酸性土壌の地域では、コメのサンプルの6割から安全基準値を超えるカドミウムが検出されたと話す。

カドミウムが政府の基準の5倍に達する例もあったが、真の問題は急性毒性よりもむしろ潜在的な健康リスクにあると言う。カドミウム汚染のリスクが最も高いのは、汚染地域でコメを柱に自給自足している貧しい農家の人びとだと潘氏は指摘する。

同誌はこうした健康被害の可能性について、公式な調査はいっさい行われたことがないと糾弾している。

☆カテゴリー「地球環境問題・気候変動」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/17

ブラジル三井住友銀行、ブラジル社会経済開発銀行と協働

【サンパウロ新聞 11/02/14 】 ブラジル国内初の環境投資ファンド

ブラジル三井住友銀行(小西輝久社長)は、ブラジル政府直轄の開発銀行である社会経済開発銀行(BNDES)が組成したブラジル初の環境投資ファンドにおいて協働することとなり、この度、第1号投資プロジェクトへの投資を実行した。
 
同環境ファンドは「ブラジル持続可能性ファンド」と名づけられ、BNDESのほか、ブラジル銀行、ペトロブラス年金基金、リオドセ年金基金、ミナスジェライス州開発銀行(BDMG)など、ブラジルの政府系金融機関と主要な機関投資家と協働して組成されている。
 
ファンド総額は4億2100万レアル(約210億円)。ブラジルの持続可能な発展に貢献すると考えられるプロジェクトが投資対象となり、直接投資を行い事業を支援した上で、数年後に株式売却を企図している。

第1号投資案件となったのは、アマタブラジル株式会社が進める、違法伐採や無計画な焼畑農法などで荒廃が進むアマゾン地方における自然林保護、植林プロジェクトで、対象エリアはロンドニア州の国有地4万6千ヘクタール。
 
また、同プロジェクトは地域住民に対する自然保護啓蒙活動やトロピカルフルーツなどの栽培販売などの他の経済手段を勧奨するなど、世界が注目するアマゾン森林の荒廃を食い止め、生物多様性の観点から産業向けのユーカリ単一植林とは異なる、多種多様な種類の自然林に極力近い植林を目指す。

ブラジル三井住友銀行はこのファンドに対して一部出資をするほか、カーボン・クレジットに関わるアドバイザリー業務を遂行。将来、カーボン・クレジットが創出された際には、購入先との仲介を行う。
 
ブラジル政府が主導する環境ファンドは同国初。ブラジル三井住友銀行は唯一の外国勢として環境ファンドに投資、加えてアドバイザーとして参加している。

同行は2006年にブラジルから日本への初めてのカーボン・クレジットの仲介に奏功、07年にはそのビジネスモデルが、英国フィナンシャルタイムス紙とIFC(国際金融公社)が共催する「フィナンシャルタイムス・サステナビリティ・バンキング・アワード2007」において邦銀として初めて、優秀賞を受賞するなど、ブラジルの環境ビジネスにおける草分けの存在だ。

同行地球環境部の内田肇部長は、「ブラジルでBNDESや主要な機関投資家との協働は、進出日系銀行として極めて大事なミッション。環境ビジネスを横軸に、他の銀行取引において多大なシナジー効果がある」と、ブラジル初の環境投資ファンド参画を梃子(てこ)にした、今後のBNDESとの銀行取引の一層の複合化・拡大を視野に入れたコメントを語った。

☆カテゴリー「持続可能な社会と金融(Finance/Money) 」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★いい情報に出会えたと思われた方は、Click me !!Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/16

食料価格の高騰で貧困層4400万人増加、世界銀行

【2月16日 AFP】世界銀行(World Bank)は15日、食料価格の高騰により発展途上国の貧困層が前年6月以来約4400万人増えたとする報告書を発表した。

食料品価格は2010年10月から11年1月までの間に15%上昇し、2008年のピーク時に迫ろうとしており、食料価格の高騰が貧困層に深刻な影響を及ぼしているとしている。

世界銀行のロバート・ゼーリック(Robert Zoellick)総裁は、声明で「世界の食料価格は危険水域にまで上昇している」と述べ、特に貧困層の拡大への懸念を示した。

18日にパリ(Paris)で開幕する20か国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議を前に発表された報告書について、ゼーリック総裁は「(G20で)食料価格問題を優先的に取り上げる必要があることを強く示している」と述べた。

◆社会的不平等・貧富の格差

◆生き方・人道・規範・倫理

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★いい情報に出会えたと思われた方は、Click me!人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/15

北京五輪の大気汚染対策、継続すれば「肺がん半減」 研究

【2月14日 AFP】中国当局が、2008年の北京五輪当時と同程度の大気汚染対策を続ければ、北京(Beijing)住民の肺がん発症リスクが半減するとの研究結果が、8日の米医学誌「Environmental Health Perspectives」に掲載された。

研究を発表したのは、北京大学(Peking University)と米オレゴン州立大学(Oregon State University)の研究者ら。中国の住民の健康に対する大気汚染対策の影響を分析した初めての研究となった。

研究チームは、石炭の燃焼や、まきストーブ、自動車から排出される多環芳香族炭化水素(PAH)と呼ばれる汚染物質に注目した。中国は世界最大のPAH排出国。2位は米国で3位はインドとなっている。

オレゴン州立大学の化学・環境毒性学の専門家、ステイシー・シモニッチ(Staci Simonich)氏は、「北京五輪時に当局が行った車両規制や石炭燃焼の削減、汚染物質を排出する工場の閉鎖などにより、PHA汚染は明らかに削減した」と述べた。

研究によると、人口2200万人の北京市で肺がんを発症する人は現状のPAH汚染レベルだと2万1200人ほどと考えられるが、北京五輪のころと同程度の汚染対策を実施すれば、肺がんの発症事例は1万1400例ほどに減少すると考えられるという。

中国では、PAHなどの大気汚染に関連した心疾患と肺がんの死者数が年間30万人に上っているとの統計もある。北京市の自動車台数は360万台で、しかも年13%の割合で増加を続けている。研究は「中国の大都市ではPAHによるがん発症リスクを下げるうえで、車の排ガスを規制が非常に重要だ」と提言した。

☆カテゴリー「地球環境問題・気候変動」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

米当局、「3Dマンモグラフィー」装置を承認

【2月14日 AFP】米食品医薬品局(FDA)は11日、3D(三次元)画像技術を用いたマンモグラフィー装置を承認した。新技術の導入で、より早期の乳がん発見が期待される。

現在使われているマンモグラフィーは、2D(二次元)のX線画像しか撮影できない。FDAは2件の研究論文を審査し、3D画像と組み合わせれば、がん性と、そうでない細胞との見極め率が2D画像のみによる判断より7%向上することを確認したという。

承認された3Dマンモグラフィー装置は、米マサチューセッツ(Massachusetts)州の医療機器メーカー、ホロジック(Hologic)が製造した「セレニア・ダイメンションズ・システム(Selenia Dimensions System)」で、すでにFDAの承認を受けている同社の2Dマンモグラフィー装置の改良版だという。

同社の説明によると、新型マンモグラフィーは、従来のように乳腺や密集した乳房組織にさえぎられることなく、乳房の内部組織を3D画像でとらえることができる。「tomosynthesis」と呼ばれる断層撮影技術を用いており、3DのX線撮影に要する時間は、2D撮影と合わせても従来より数秒ほど長いだけで、被放射線量もFDAの指針に示された範囲内だという。

FDAはこの装置について、2Dと3Dの両方の撮影に要する時間が伸びることで「患者が受ける放射線量はおよそ2倍になる」が、これによってがんを発症するリスクは「自然要因での発症リスクより1.5%低く、従来の2D撮影と比べてもよりも1%低い」として、付加的なリスクは低いと指摘している。

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

ボルドーワインにも気候変動の脅威、フランス

【2月14日 AFP】ワイン生産で世界に名高いフランスのボルドー(Bordeaux)でも、さらに権威の高いシャトーばかりが集まる会合で、ボルドーワインの原料となるブドウが地球温暖化の脅威にさらされていると、気候問題の専門家が警鐘を鳴らした。

8日、名シャトーのワイン生産者たちを前に発表したフランス国立農業研究所(INRA)の研究者によると、最悪のシナリオでは2050年までに、ボルドーの気候はカベルネ種やメルロー種といった赤ワインの主要品種の栽培に適さなくなる可能性がある。しかも現在起こっている変化はその最悪のシナリオをたどっており、「事態は切迫している」と述べた。

気候変動はボルドーでは、最低気温の上昇や夏の干ばつとなって表れると言う。最低気温が上昇すればブドウは早く熟しすぎ、干ばつは果実の成熟にとって重要な時期に水分不足に陥る危険がある。そうしたブドウのアロマはさわやかさに欠け、またワイン自体も優雅な熟成を可能とする酸味や糖度、タンニンの微妙なバランスを欠いてしまう。当然、市場での価格にも影響する。

しかしこの悪い知らせにめげることなく、生産者たちはこうした問題を乗り越えることができると自信を持っている。主催した会の技術委員会に所属する生産者のフィリップ・バルデ(Philippe Bardet)氏は「気候変動が一気に起きたら、難しいかもしれない。けれど徐々に起こることならば、われわれは適応できるだろう」と述べた。 

ブドウ生産者たちは科学者たちが気候変動について警告を始めるよりもずっと早く、30年ほど前からボルドー周辺の気候がその特徴である「変わりやすい天気」の範囲を超えて、上下に異常なパターンを示していることに気付き始めていた。バルデ氏は「気候が温暖化していたことは1980年代から気付いていた。収穫日がそれ以前よりも早くなったからだ。けれど今ではそれで安定しているようだ」と話した。

さらにワイン業者たちはすでに温暖化への対策に着手している。同じ品種内でわずかに特徴が異なるクローンの使用だ。過去には果実の熟成が遅すぎるとして排除された品種を交配で復活させたり、干ばつに強い台木の研究などが行われている。

☆カテゴリー「地球環境問題・気候変動」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/14

16歳以下はお断り、ロンドンで「動物のセックス」展

【2月11日 AFP】バレンタインデーを前に、ロンドン(London)の自然史博物館(Natural History Museum)が、大胆な特別展を企画した。11日から始まる動物のセックスをテーマとした「Sexual Nature」展だ。同展では、カタツムリの「恋矢」、ペニスを切断して雌の体内に残すカイダコ(アオイガイ)、並外れて大きい睾丸を持つチンパンジーなど、自然界の生きものが子孫を残すための様々な生殖行動を取り上げる。

同博物館の学芸員、テート・グリーンハル(Tate Greenhalgh)氏は、生き残りと繁殖をかけた動物や生物たち必死の「性行為」と「進化」の関係が同展のテーマだと説明。人間社会ならば禁断とされる性行為など衝撃的な内容の展示も含まれているが、寛容な心で鑑賞してほしいと語った。

来場者が最初に目にするのは、人間に最も近い種の1つ、ボノボ(ピグミーチンパンジー)の交尾シーンを写したビデオ映像だ。なかには、背中に赤ちゃんを乗せたり、パイナップルを食べながら行為におよぶボノボも見られる。

さらに、イタリア人女優イザベラ・ロッセリーニ(Isabella Rossellini)が動物の仮装で交尾の儀式をユーモラスに再現する「グリーン・ポルノ」と称した映像もある。

異性の気を引くための求愛行動や交尾相手の選別行為、交尾をめぐる雄と雌間の争いなど、展示内容は17歳以上を想定したものだ。

さらには、ウサギやキツネの交尾を再現した剥製や、巨大なセイウチのものから髪の毛ほどのコウモリのものまで、様々な動物の陰茎骨も展示されている。

また、多くの雌たちを周囲にはべらせた霊長類の雄の例として、戦後のロンドン動物園(London Zoo)で人気者だったゴリラのガイが、剥製として展示されている。

その一方で、もっとロマンに満ちた人間の男女間の愛情を展示したコーナーもある。異性への愛を表現した詩を貼り付けるボードだ。これも、異性の愛を勝ち取るための求愛行動の一種ともいえる。

グリーンハル氏は、「同展を機会に、私たちが生き残っていくために不可欠な生殖行為を再度、見つめなおしてほしい」と話している。

☆カテゴリー「人類・人間・生物・自然」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

カレーのスパイスから新薬、脳卒中後の脳細胞再生に効果か

【2月12日 AFP】カレーに使われる黄色のスパイス「ターメリック」に含まれる色素などから作った新たな合成薬剤に、脳卒中後の脳細胞の再生を助ける効果があるかもしれないとの研究結果が9日、アメリカ心臓協会(American Heart Association、AHA)主催の「国際脳卒中会議(International Stroke Conference)」で発表された。

この新薬「CNB-001」は、カレーなど南アジアや中東の料理に良く使われるターメリックに含まれる黄色色素「クルクミン」を含む。動物実験で脳細胞の再生作用が示唆された。シダーズ・サイナイ医療センター(Cedars-Sinai Medical Center、CSMC)のポール・ラップチャック(Paul Lapchak)氏によると、ヒトでの臨床試験も間もなく実施される予定という。

研究によると、CNB-001は血栓を除去する作用はないものの、ウサギに投与すると「1時間のうちに、脳卒中が原因で筋肉や運動操作に障害が起きる『運動障害』が減少した」。これはヒトに換算するとおよそ3時間に相当する。

ラップチャック氏はCNB-001について、「血液脳関門を通過して、脳に迅速に伝達され、神経細胞の生存に関連するいくつかの重要なメカニズムを調整する」と説明した。ターメリック自体の効用にはこれまで、体内への吸収があまり良くないことや、高濃度で対象に到達しにくいこと、血液脳関門を通過しないなどの問題があった。

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/10

【コラム】金持ちはますますリッチに、格差縮小の妄想を捨てよ-リン

2月8日(ブルームバーグ):信用危機は新しい謹厳実直な時代をもたらすという議論を覚えているだろうか。金融業界は縮小し、貧富の差は縮まり、高所得層は税率引き上げによってもっと社会に貢献するようになる――はずだった。

ところが、そんなことは何も起こらなかった。実際には、リセッション(景気後退)は金持ちをもっと金持ちにした。英国のデータを見ると、貧富の差はむしろ広がったようだ。貧富の差が勝手に縮まるなどとの妄想は捨て去ろう。政府は通常、金持ちを助ける。高度な専門技能を要する職の賃金は永久に上がり続ける。グローバル化のおかげで、金持ちは居住国の経済とは何ら無関係に豊かに暮らせる。

英銀HSBCホールディングスが先週発表したユーガブの調査に基づくリポートによれば、英国の富裕層(年収10万ポンド=約1330万円以上の世帯)は今年、支出を平均7.8%増やす計画だ。支出増額分の一部は貯蓄を減らすことで捻出される。謹厳実直とは程遠い。

一方、普通の家計では過去3カ月の賃金上昇率が中央値で2.2%とインフレ率(3.7%)を下回っている。普通の人は実質ベースで減俸となっているわけだ。

一方、高所得層の羽振りは良い。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのスペーシャル・エコノミクス・リサーチ・センターのディレクター、ヘンリー・オーバーマン氏によれば、英国で群を抜いて豊かな地域であるロンドンは、大した痛みもなくリセッションを乗り切った。「中産階級にリセッションは起きなかった。中産階級というのはイングランド南東部に集中している層のことだ」と同氏は先月の講義で指摘した。

高級住宅は値上がり

ロンドンでは、所得も雇用も英国の他の地域ほどは減らなかった。住宅価格は上昇さえしている。不動産仲介業者サビルズによれば、ロンドンの一等地の不動産は過去1年に5%値上がり。一方、平均的な住宅価格は下落した。

貧富の差はしばらく前から拡大している。英政府統計局(ONS)によれば、所得分配の不平等さの指数であるジニ係数(国民所得分配係数)は1983年が28だったのに対し2008/9年には34になっていた。1は完全な平等、100はすべての富をただ1人の国民が得ていることを示す。同係数は05年以降、比較的安定していたが、再び上がり始めた。

英国で起こっていることは恐らく、先進諸国の大半でも起こっているだろう。英経済に特別なところがあるわけでははい。米国ではブッシュ前大統領が導入した減税は金持ち優遇だし、ウォール街の報酬はあっという間に回復した。どこの国でも同様の傾向が見られると考えて間違いないだろう。

格差が縮小しない3つの理由

これでよいのだろうか。金持ちが他の人よりますます金持ちになっていく理由を考えてみよう。

第1に、政府の救済は金持ちを助ける。政府はかつて製造業界を補助してきたものだが、今では金持ちの大半が働いている銀行業界を救済する。中央銀行は景気てこ入れのために量的緩和を実施するが、その主な結果は資産と商品価格の上昇だ。量的緩和の恩恵は原油先物を売買するヘッジファンドへの投資家が受けることになる。ガソリンの値上がりで家計が苦しくなる普通の人は負け組みに分類される。銀行救済と量的緩和は事実上、主に金持ちへの支援策だ。

第2に、教育による付加価値への評価は高まり続ける。現代の経済に共通する特徴は、高度な技能を持った人間を優遇することだ。金持ちたちが競争社会でリードを広げているのはこのためだ。リセッションはこの傾向を増幅させたように思われる。厳しい時代には公的部門と製造業、専門技能のいらないサービス業の職が最も削減される。無くてはならないスキルを持っていれば、職を失わないで済む可能性が高まる。

グローバル化の功罪

第3に、グローバル化は大金持ちたちが国家経済から切り離されて生活することを可能にした。ロンドンで働くバンカーや弁護士、コンサルタントは英経済に属するのと同時に、ブームに沸く新興市場の一部にもなっている。ロシアの鉱山会社の新規株式公開(IPO)をアレンジし、ドバイの不動産会社の債務再編を手伝う。英国内で起こっていることは、これらの人々にそれほど影響を与えない。主要なビジネスセンターで働いている大半の人も同様だ。

これらの流れの中にはわれわれがどうすることもできないものもある。一方、何とかできるものもある。銀行は救済しなくてよい。資産価値を押し上げることで景気を支えようとする必要もない。

信用危機が不平等を縮小させるというのは、耳ざわりの良い夢物語だったが、現実にはならなかった。社会は自らに問い掛けなければならない。巨大な貧富の差を放置してよいのかと。格差が自然に縮まることはないのだから。(マシュー・リン)

(リン氏は、ブルームバーグ・ニュースのコラムニストです。このコラムの内容は同氏自身の見解です)

◆社会的不平等・貧富の格差

◆生き方・人道・規範・倫理

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★いい情報に出会えたと思われた方は、Click me!人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/07

アマゾンがCO2の大排出源に? 2010年干ばつの影響で

(CNN) ブラジルにある世界最大の熱帯雨林アマゾンは、人間が排出する二酸化炭素ガスの吸収源として重要な役割を果たしている。だが、2005年と2010年に同地域で起きた大規模な干ばつの影響でこうした機能が損なわれ、地球に深刻な気候変動をもたらす可能性があることがこのほど発表された調査結果で明らかになった。

この調査は、英国とブラジルの研究機関による研究チームが行ったもので、専門誌「サイエンス」に掲載された。

アマゾンのような熱帯雨林は、天然の二酸化炭素の吸収源として機能しているが、干ばつのある期間は枯れた樹木が二酸化炭素を発生させ、逆に大規模な二酸化炭素排出源となると、研究チームの一人、リーズ大学のサイモン・ルイス博士は説明する。10年の干ばつの影響で、今後数年間にアマゾンから数十億トンに上る二酸化炭素が放出されると、同氏はみている。

昨年アマゾンで起きた干ばつの被害は、「100年に一度」とされた2005年の干ばつよりも大規模かつ深刻なものだったと、チームは結論付けている。

研究チームの試算によれば、10年の干ばつで発生する二酸化炭素の量は50億トンを上回る可能性がある。これは09年に米国で化石燃料から発生した温室効果ガス排出量、54億トンに匹敵するものだという。

ルイス氏は、温室効果ガスの排出の影響で今後アマゾンで干ばつがより頻繁に起きるようになる可能性が地球規模の気候変動モデルから示唆されると指摘。アマゾンが二酸化炭素の排出源に変わる危険性に懸念を示している。

☆カテゴリー「地球環境問題・気候変動」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/05

マラリアを媒介しやすい新種の蚊、西アフリカで発見

【2月4日 AFP】西アフリカのブルキナファソで、マラリア原虫に対する感受性が極めて高い新種の蚊(か)が見つかったとする論文が、3日の米科学誌サイエンス(Science)に掲載された。マラリアの感染拡大をもたらす恐れがあるとしている。

この新種の蚊は、ガンビアハマダラカ(Anopheles gambiae)の亜型。これまでマラリア研究用の蚊が屋内で採取されてきたのに対し、新種は屋外で採取された。

研究チームはこの蚊を数世代にわたって培養し、過去に発見・分類された蚊の種類よりも熱帯熱マラリア原虫に対する感受性が高いことを発見した。この蚊のマラリア原虫に対する感受性は58%で、屋内に生息するタイプの35%を大幅に上回ったという。

過去の研究では、ナイジェリアで1970年代に屋内用殺虫剤を使ったマラリア対策が試みられたが、屋外の蚊がマラリアを媒介したために効果はなかったとするものがある。

研究チームは、新種の蚊は進化的にかなり新しいと見ており、野生の成虫をたくさん採取して詳しい分析を行う必要があるとしている。

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/03

“世界で最も持続可能な100社”に選ばれた日本企業

【RBB TODAY 2/3】 カナダのコーポレートナイツ社が先月末発表した“Global 100 Most Sustainable Corporations in the World”(Global 100)には、日本企業が数社リストされている。100社のうち日本が最も多い19社、次いで13社のアメリカ、そしてイギリス、カナダと続く。

Global 100は2005年から毎年実施されているもので、世界経済フォーラム(ダボス会議)にあわせて発表。環境、社会、ガバナンスなどに対しる取り組みが評価される。

日本企業の19社は日東電工、イオン、T&Dホールディングス、ソニー、商船三井、三菱重工、東京ガス、大和ハウス工業、日本郵船、ヤマハ、NTTドコモ、コニカミノルタ、リコー、東京エレクトロン、大正製薬、NEC、パナソニック、日産自動車、トヨタ自動車。

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★いい情報に出会えたと思われた方は、Click me!人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

アマゾン先住民の新たな写真を公開、保護への関心高める狙い

【2月2日 AFP】1月31日、アマゾンの先住民の新たな写真が公開された。アマゾンの先住民問題に関心を集めようと、ブラジル政府が公開を許可したもの。

ブラジル国立先住民保護財団(FUNAI)が、ペルーとの国境付近の先住民が暮らす熱帯雨林の上空から撮影した写真には、顔を朱色に塗り、やりや弓矢を手にした先住民が上空を見上げる様子が映っている。脇には食用のパパイヤやマニオク(キャッサバの塊根)が山積みとなった籠が置かれているのも見える。

撮影飛行には英国の先住民支援団体サバイバル・インターナショナル(Survival International)も同行した。同団体のスティーブン・コリー(Stephen Corry)代表は、「不法伐採者らが先住民を破滅に追いやっている。手遅れになる前にペルー政府による保護が不可欠だ」と強調した。

ブラジル国立先住民保護財団は以前にも同様の写真を公開し、ペルーの森林伐採者によって一部の先住民がブラジル側の熱帯雨林に追いやられているとしていた。

ブラジルのアマゾン先住民の組織「COIAB」のマルコス・アプリナ(Marcos Apurina)氏は、「彼らは、基本的人権のなかでももっとも重要な生存権が無視されている。われわれが保護しなければならない」と語り、公開された写真によって先住民が置かれた苦境への関心が高まり、先住民の保護が進むことを期待すると述べた。

ブラジル国立先住民保護財団によると、ブラジルには継続的な外界との接触がない先住民が67部族存在する。なかには、限定的に外界と接触するものもあるが、こうした先住民は「非接触先住民族」と呼ばれる。

ブラジルで直近に実施された国政調査では約1億9000万のブラジル全人口のうち先住民は50万人余りだったが、なんらかの形で先住民を祖先に持つブラジル人は数百万人に上る。

南北アメリカ大陸の先住民のほとんどは1万3000年から1万7000年前にアジア大陸からシベリアを経由してアメリカ大陸に渡ってきたアジア人の子孫だ。この例外として有名なのは太平洋に浮かぶチリ領のイースター島(Easter Island)で、この島の先住民は太平洋のポリネシアから移り住んだ人々とされている。

☆カテゴリー「人類・人間・生物・自然」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

ソーラーランプで貧困から脱却を、ケニアのある若者の試み

【2月2日 AFP】エバンス・ワドンゴ(Evans Wadongo)さんはまだ25歳に満たないが、自ら開発したソーラーランプを無償提供することにより、ケニア人数万人の生活を向上させてきた。

ワドンゴさんはケニア西部の村で生まれ育った。宿題は石油ランプのもとでやっていたが、燃料が尽きれば宿題もそこまで。宿題を完成させられず、学校でむち打ちの体罰を受けていたものだ。石油ランプが吐き出す煙により視力も大幅に低下した。

だが、ワドンゴさんはがんばって大学に進学した。大学生になり、自分が育った村のような貧しい共同体における子どもの境遇を改善する手だてはないかと考え始めた。

常に人の役に立ちたいと願ってきたワドンゴさん。ソーラーランプを発明したのは、弱冠19歳のときだった。必要な部品は学生ローンで調達した。

「この時はまだ、大々的なプロジェクトになるとは予想もしていませんでした。(ソーラーランプは)おばあちゃんにプレゼントしたくて作ったんです」

2004年、仲間と「Use Solar, Save Lives(太陽エネルギーで命を救おう)」プロジェクトを立ち上げ、ソーラーランプの生産を始めた。これまでに1万5000個以上を作り、石油ランプに頼っている貧しい共同体に配布してきた。2015年までに生産個数を10万個の大台に乗せるのが目標だ。ワドンゴさんは、ソーラーランプが配布された故郷の村で、高校に進学する子どもが増えてきている現状を目の当たりにした。

ワドンゴさんにとってソーラーランプは、「貧困生活から抜け出させる」ための手段だ。政府には何も期待していない。「彼らは権力の座に居座るために人民を貧困状態のままにしておきたいのです」とワドンゴさん。

ランプを届けた各家庭には、石油ランプの燃料分浮いたお金を貯金するよう指導している。ある程度貯まったお金を持ち寄れば、魚の養殖やウサギの繁殖などのプロジェクトに乗り出すことが可能になる。

■とある村にて
  
首都ナイロビ(Nairobi)から50キロのチュンビ(Chumbi)村に暮らすジェニファー・ダビッド(Jennifer David)さん(47)もソーラーランプの恩恵を被った1人だ。

泥壁の家の隣には、水不足のために立ち枯れたトウモロコシの畑。日雇い労働者の夫の稼ぎは少なく、ウサギの繁殖で得る収入もごくわずか。5人いる子どもの1人は病気で寝たきりだ。崩れかけた壁には「イエス様を信じています」の大きな文字。そして庭のくいには、充電中のソーラーランプがかけられている。

「このランプのおかげで生活が良くなりました。以前使っていた石油ランプは臭いし煙は出すし、燃料代もかかりました。子どもたちは今では夜でも勉強できます。燃料代を気にせずにね」とジェニファーさん。

■ウガンダにも拡大、失業対策にも

ワドンゴさんは、このプロジェクトを、ウガンダを皮切りに近隣諸国にも拡大していく予定だ。指導要員の育成も行っており、アフリカ各地のほか、米国の大学生からの志願もあるという。失業者対策として、ランプの生産拠点を分散化することも考えている。

「モデル」村を作る計画もある。場所は赤道上にあるケニア西部のニャオベ(Nyaobe)村で、ソーラー発電による電力網を張り巡らせ、各家庭でインターネットも利用できるようにする。

「われわれ1人1人が、自分のことより先に他人のことを考えるようになれば、世界はもっと住みやすくなります」とワドンゴさんは話した。

◆社会的不平等・貧富の格差

◆生き方・人道・規範・倫理

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★いい情報に出会えたと思われた方は、Click me!人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2011/02/01

オランウータンのゲノムを初解読、予想以上の「多様性」 ネイチャー誌

【1月30日 AFP】絶滅が危惧されているオランウータンのゲノム(全遺伝情報)を初めて解読したとする論文が、27日の英科学誌ネイチャー(Nature)に発表された。遺伝的な多様性が予想よりはるかに大きく、このことが種の存続に有利にはたらく可能性があるという。

米ワシントン大(Washington University)などの国際研究チームは、スマトラ(Sumatra)島に住むメスのオランウータン「スージー(Susie)」のゲノム配列の全解読を行った。

その結果、オランウータンのゲノムは、ヒトやヒトに最も近いチンパンジーとは異なり、過去1500万年の間にほとんど変化していないことがわかった。すべての類人猿は1400万~1600万年前に共通祖先から分かれたと考えられていることから、オランウータンは遺伝的にはこの共通祖先に極めて近いと考えられる。

また、オランウータンのゲノムの遺伝的多様性はヒトよりも大きかった。ちなみに、ヒトとチンパンジーのゲノムは99%共通しているが、ヒトとオランウータンでは約97%が共通していることが確認された。

■スマトラ島のオランウータンの方が遺伝的に多様

オランウータンはかつて東南アジアに広く分布していたが、現在はインドネシアのボルネオ(Borneo)島とスマトラ島だけに生息している。ボルネオ島の個体数は4万~5万頭、スマトラ島では森林破壊や狩猟により約7000頭にまで減少した。なお、それぞれは別種で、ボルネオオランウータン、スマトラオランウータンと称されるが、今回の研究で、2つは定説よりもっと後の約40万年前に分かれたことが推定された。

研究チームは、各5頭でゲノムの概要を解読し、比較してみたところ、個体数がはるかに少ないスマトラオランウータンの方が、ボルネオオランウータンよりもDNAの多様性が大きかった。
 
研究チームは、DNAの大きな多様性は、種の存続のチャンス拡大に貢献した可能性があると指摘している。

☆カテゴリー「人類・人間・生物・自然」

☆持続可能な社会と金融CSR【HP版】はこちら♪

☆「環境と金融」HP開設6周年を迎えて

★新しい気づきや考えるきっかけに出会えましたか?
人気blogランキングへ
Blog_ranking_2

| | コメント (0) | トラックバック (0)

« 2011年1月 | トップページ | 2011年3月 »