カテゴリー「地球環境問題・気候変動」の1512件の記事

2011/06/21

海洋生物大量死の危機、5500万年ぶり 専門家集団

【6月21日 AFP】海洋汚染と地球温暖化は、世界中の海で、海洋生物を過去5500万年見られなかった大量絶滅へと追いやっているとする報告書が、20日公開された。

報告書は、海洋研究国際計画(IPSO)の後援のもと、世界トップクラスの海洋専門家27人が今年4月に英オックスフォード大(Oxford University)に集まり、最近の研究を総括した際にまとめたもの。

海の環境を悪化させる要因は主に3つある。温暖化、酸性化、低酸素化で、いずれも人間活動が直接的にもたらしたものだ。

これまでは、これらの要因は個別に研究されることが多かった。これらの要因がどのように相互作用するかが理解されるようになったのは近年になってのことだ。

そして、最近の研究を総括した専門家らは、海洋環境が国連(UN)の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」が2007年に発表した最悪のシナリオの場合と同じか、それを上回る速度で悪化していることを見出した。

このことは、生物学的要因と化学的要因が複雑に絡み合った「地球系」の広範な崩壊をもたらす前兆ととらえることができるかもしれない。今の海洋環境の状況は、深海生物の50%以上が死滅した5500万年の「暁新世/始新世境界温暖化極大イベント(PETM)」の前の状況と多くが同じだという。

「われわれはこれまで、総合的なリスクを過小評価してきた。個別の要因が重なると、海洋環境は最終的に、それぞれの影響を足したものよりも大きく悪化する。そして海洋環境は予想を超えるスピードで悪化しつつある」と、IPSOを率いるオックスフォード大のアレックス・ロジャース(Alex Rogers)教授は言う。

■数々の脅威

海の酸性化へつながる連鎖反応は、地球の気候系に大量の二酸化炭素(CO2)が流入することが発端となる。海は大気中のCO2の25%以上を吸収する巨大なスポンジの役割を果たすが、飽和状態になると、海、ひいては地球上のすべての生態系の微妙なバランスが崩れることになりかねない。

報告書によると、海に吸収されるCO2の割合は、既にPETMの時をはるかに上回っているという。

また、海洋汚染の影響も大きい。例えば窒素を多く含む化学肥料や病原菌、環境ホルモンが海に流入することで、サンゴ礁が大量死している。サメなど1部の大型魚類の乱獲により、海の食物連鎖が大きく崩れ、藻やクラゲなどが異常繁殖している。

報告書を共同執筆した国際自然保護連合(IUCN)のダニエル・ラフォリー(Daniel Laffoley)氏は次のように語った。「われわれは、(海洋生物の大量絶滅の危機に)時間をかけて対処できる最後の世代になるかもしれない」

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2011/06/07

現在のCO2排出ペース、「温暖化極大期」の10倍

【6月6日 AFP】現在、地球の大気に二酸化炭素(CO2)が放出されるペースは、5600万年前に地球の気温が5度以上上昇した「温暖化極大期」と比べて10倍に達しているとの米大学などの研究が、5日の英科学誌「ネイチャージオサイエンス(Nature Geoscience)」に発表された。

5600万年前に地球が突然温暖化した暁新世・始新世境界温暖化極大期(Paleocene-Eocene Thermal Maximum、PETM)は、少なくとも1万年続き、最新の研究では2万年ほど続いた可能性が高いとされている。これは地質学的には短いが、動植物にとっては適応が必要となる長い期間で、深海生物など絶滅する種も相次いだ。

「PETMより10倍近いペースでCO2を大気に放出しているということは、気候システム(気候系)がより激しい擾乱(じょうらん)に適応しなければならないことを意味する」と、論文を共同執筆した米ペンシルベニア州立大学(University of Pennsylvania)のリー・カンプ(Lee Kump)教授は懸念を示している。

■千年単位の気候変動が百年単位で進む現在

カンプ教授らの研究チームは、ノルウェー領スピッツベルゲン(Spitsbergen)島付近の厚さ150メートルに及ぶPETMの地層を分析した。その結果、2万年間の温暖化期に放出されたCO2量は年平均値で17億トン未満で、従来の予想よりも少ないことが分かった。

これに対し、現代の化石燃料使用によるCO2排出量は、年間80億トンに上っている。

カンプ教授は電子メールでの取材に、「生物は変化の絶対量にも影響を受けやすいが、変化率にも影響を受けやすい。化石燃料の燃焼によって、世界規模の自然生態系が地球史上かつてないような形で損なわれている恐れがある」と答えた。

国連(UN)の科学者らは、CO2排出が大幅に削減されなければ、地球の平均気温は2100年までに4~5度上昇しかねないと指摘している。つまり、PETMのときに千年単位で起きた気温上昇が、百年単位で急激に起こるというのだ。

「PETMを気候変動における『圧迫』と見なし、恐竜を絶滅させた1000万年前の隕石衝突を『一撃』と呼ぶとしたら、現在われわれが直面している状況は圧迫というよりも一撃に近いだろう」と、カンプ氏は警告した。

この研究について、英国地質学会のブライアン・ラベル(Bryan Lovell)会長(英ケンブリッジ大教授)は、PETMでCO2の大規模放出が起きてから、地球が放出以前に近い環境に戻るまでには、10万~20万年の歳月がかかったと指摘している。

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2011/05/31

CO2排出レベルが過去最高に、気温上昇「2度」超える恐れ 英紙

【5月30日 AFP】 30日付けの英紙ガーディアン(Guardian)が掲載した最新データで、CO2排出レベルが過去最高の水準にあることが明らかになった。このままでは気候変動で危険な影響が出るとされる2度の気温上昇を上回る恐れがあるという。

ガーディアンに掲載された国際エネルギー機関(International Energy Agency、IEA)の推計データによると、世界経済が回復基調に戻ったことに伴い、2010年のCO2排出量は1.6ギガトン増加した。これまでで最も高い増加幅だ。

IEAの主席エコノミスト、ファティ・ビロル(Fatih Birol)氏は同紙に「(CO2)排出に関する最悪のニュースだ」と語った。「気温上昇を2度以下に抑えることは非常に困難になってきた。この数値は、見通しが厳しくなったことを示している」

科学者の間では、気温上昇幅が2度を超えると、気候変動は危険な領域に突入すると考えられている。このため、IEAでは2020年までにエネルギー関連の排出ガス量を32ギガトン未満に抑える必要があると警告しているが、最新のデータでは、2010年のCO2排出量は30.6ギガトンに達したと推計されている。

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2011/05/30

1000戸に太陽光パネル…工場跡地に環境配慮の街

【読売 5/30】 東日本大震災とその後の電力不足で、自然エネルギーへの関心が高まる中、パナソニックと神奈川県藤沢市などは、パナソニックの藤沢工場跡地(約19ヘクタール、藤沢市辻堂元町)に、省エネなど環境配慮型の新しい街を建設すると発表した。


総工費は約600億円。1000世帯(3000人)全戸に太陽光パネルを設置する。2012年度内に着工し、13年度の街開きを目指す。黒岩祐治・神奈川県知事も太陽光発電の推進を打ち出しており、太陽光発電を活用した街づくりが県内で本格化してきた。

工場跡地に建設される街「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン」は、JR藤沢駅と辻堂駅の中間に位置する。街づくりには藤沢市と同社のほか、三井不動産、東京ガス、住友信託銀行など8社が参加する。全戸に太陽光パネルと蓄電池を備え、省エネ機器・家電を導入。夜間や停電時には、蓄電池にためた電気を使う。

同様の仕組みを店舗や施設にも導入し、それぞれの電気機器を街全体でネットワーク化。IT技術を用いて電力使用量をコントロールし、エネルギー利用の効率化を図る。街全体で二酸化炭素排出量を70%、生活用水の使用量を30%削減できるという。

また、街に電気自動車(EV)の急速充電器を設置し、EVのカーシェアリングを行うことで、車が少ない住宅街を目指す。公園や緑を多く配置するほか、LED街路灯や防犯カメラを設置して街全体のセキュリティーを充実させる。

パナソニックの大坪文雄社長は26日の記者会見で、「(数ある)スマートシティ構想のなかでも先進的な『藤沢モデル』を作り出し、発信していく。藤沢を出発点に、世界中でスマートタウン作りに貢献したい」と意気込みを語った。藤沢市の海老根靖典市長も「先進的な街の誕生で、藤沢への関心は間違いなく高まり、市全体への波及効果も期待できる」と述べた。

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2011/05/27

中国中部、50年来で最悪の干ばつ被害 深刻な電力不足も

【5月26日 AFP】中国中部が、50年来で最悪規模となる干ばつ被害に見舞われている。貯水池は枯れ、米の収穫は滞っているうえ、水不足で水力発電能力が低下し、深刻な電力不足も懸念されている。

英字紙チャイナ・デーリー(China Daily)によると、1月から4月までの降雨不足で、国内最長の主要河川である長江(揚子江、Yangtze River)の水位は過去50年間の平均水位の40%以下に下がっている。

長江流域の水不足をうけ、洪水・干ばつ対策当局は今後2週間、世界最大級の三峡ダム(Three Gorges Dam)の放水量を10%から20%増やし、長江中流と下流の飲料水や農業用水不足を補う計画だ。

三峡ダムがある湖北(Hubei)省当局によると、省内にある1300以上の貯水池で水位が低下し、かんがい用水の供給が困難になっているという。

こうした現状から、さらなる農業への影響は避けられない見込みで、農作物価格がさらに高騰する恐れもある。

国営電力企業、国家電網公司(State Grid)は今週、干ばつによる水不足が水力発電に影響し、上海(Shanghai)や重慶(Chongqing)を含む10省向けの電力供給が深刻な不足状態に陥っていることを明らかにした。このままでは、夏には30GWの電力が不足するという。これは2004年以来となる最も厳しい電力不足だ。

長江の淡水には絶滅危惧種のヨウスコウイルカが生息しているが、その生息流域の水位は最大3メートル下がっているため、ヨウスコウイルカの個体減が懸念されている。

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1世紀以内に海面が最大1メートル上昇、豪研究

【5月26日 AFP】地球温暖化により1世紀以内に海面が最大1メートル上昇し、現在では「100年に1回」規模の沿岸部の洪水がもっと頻繁に起こるようになると指摘する研究結果を、オーストラリア政府の気候変動委員会が発表した。

報告をまとめたウィル・ステフェン(Will Steffen)氏は、「世界の海面は2100年には、1990年のレベルから0.5~1メートル上昇するだろう」と述べた。

「気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC)」では、2007年に海面上昇は0.8メートル以下と予測しているが、同発表ではもっと高い値になる場合もあるとされていたため、今回の研究結果と矛盾することはないと同氏は述べている。それから5年が経つ今回の報告は最新の気候科学に基づいた上、オーストラリア連邦科学産業研究機構(CSIRO)および気象庁の専門家らの査読も受けている。

ステフェン氏は「巨大な氷床の変化についても、以前よりも明らかになっている。特にグリーンランドの氷塊の容積が減っていること、その減少のペースに拍車がかかっていることもだ。従って(海面上昇の予測の)上限を引き上げる必要がある」と説明した。報告書によると、0.5メートルの海面上昇でもその影響は驚異的に大きい。

海面が0.5メートル上昇した場合、オーストラリアを例にとればシドニー(Sydney)やメルボルン(Melbourne)といった沿岸部の大都市圏で浸水被害が発生するような事態が増える恐れがある。「100年に1度」規模の大災害が毎年起こるような可能性もあり、「最悪でも2020年までに、温暖化ガスの排出量のグラフを増加から減少に転じさせることが不可欠」だと同氏は警告した。

またステフェン氏は、オーストラリアで近年、森林火災や干ばつ、サイクロンの発生などが増加していることについても、気温上昇の影響が考えられると指摘した。オーストラリアで猛暑を記録した日は過去50年間で2倍以上増えており、熱波や森林火災の起きやすい環境になっている。

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☆埼玉県液状化の予測(6-13p)

☆神奈川県・南関東地震の液状化想定図

☆東京都液状化予測図

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2011/05/09

中国初、太陽エネルギー集電管が上海でお目見え

【中国人民網日本語版 5/6】 上海で5日に開幕した2011年第6回アジア太陽光発電工業展覧会において、河南燕垣光伏科技有限公司が北京大学技術開発チームのサポートを受けて開発した、中国初となるCIGS太陽エネルギー集電管が発表された。中国新聞社が5日に伝えた。

 北京大学物理学院の甘子鞘E教授(中国科学院院士)によると、CIGS薄膜太陽電池は、中国太陽エネルギー産業のこれからの発展の方向であり、シリコンを基礎材料とする従来の方法に比べて汚染とエネルギー消費が少なく、低コスト、低エネルギー消費、高効率を実現できるという。
北京大学技術研究チームが開発した知的所有権を有するこの技術は、米国・ドイツなどの国と比べるとまだ中レベルに位置するが、その差は技術的なものであり、市場の将来性は明るいと言える。

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2011/04/29

ゼオライト使用、低コストで二酸化炭素分離膜

長岡技術科学大(新潟県長岡市)の姫野修司准教授が、企業との共同研究で、温室効果ガスとされる二酸化炭素(CO2)だけを気体の中からほぼ分離する膜の開発に成功した。

この膜を利用して大規模なCO2回収・再利用技術を確立する研究が、国の最先端・次世代研究開発支援プログラムに採択。姫野准教授は、2015年春までの実用化を目指し、県内天然ガス田での利用などを検討していく考えだ。

開発した薄膜は、放射性物質の吸着剤としても注目される、ゼオライトと呼ばれる物質を使用。ケイ素とアルミニウム、酸素が格子状に並んだ結晶を持っており、これを薄く合成することで作られた。

非常に微細な穴が、CO2を通しやすい構造になっており、この膜を使えば、エネルギーをほとんど使わずに、低コストでCO2の回収が可能という。

現在、長さ約1メートルのレンコン状の円柱形通気材料などの開発を進めている。姫野准教授は、このサイズであれば1本で1日2トンのCO2回収が可能と見込んでいる。

国のプログラムには2月に採択され、4年間で大学が約1億5000万円の補助を受ける。企業4社とも協力して研究しており、下水処理場で汚泥などから発生するガスを用いた実証実験が進んでいる。

大型化には技術的な課題があるが、CO2回収に要するエネルギーは従来の5分の1程度で済むという。

姫野准教授は「全国最大のガス田地帯である新潟の特性も生かして実用化させ、CO2削減に貢献したい」と話している。

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2011/04/26

植物プランクトンから作る「未来の燃料」、CO2も吸収 スペイン

【4月25日 AFP】高さ8メートルの筒400本が竹林のようにそびえ立つスペイン東部の施設で、「未来の燃料」が産声を上げた――かもしれない。科学者たちが期待をかけるのは、植物プランクトンと工場から排出される二酸化炭素(CO2)を組み合わせたバイオ原油だ。

緑色の筒の林は、アリカンテ(Alicante)郊外の平野に、セメント工場に併設して立っている。筒の中は数百万の微細藻類で満たされており、セメント工場から排出されるCO2がパイプラインで筒へと送られてくる。

まだ実験段階のこのプロジェクトは5年前に始まった。スペインとフランスの研究者たちが、ベンチャー企業「バイオ燃料システム(Bio Fuel Systems、BFS)」で研究を続けている。代替エネルギー需要が高まる中、化石燃料なら産出までに数百万年の年月がかかる原油の生成過程を、高速化して再生しようという試みだ。

「植物プランクトンが原油に変化した数百万年前の状況を再現しようとしている。こうすることで、今日の原油と同じような油を得ることができる」と、研究者のEloy Chapuli氏は語った。

■光合成を活用した「エコ原油」

植物プランクトンは筒の中で、工場から排出されたCO2を利用して光合成を行い、高速に増殖する。この植物プランクトンがたっぷり濃縮された液体を毎日少しずつ取り出し、抽出・ろ過を行ってバイオマス(生物由来資源)とし、バイオ原油を作り出している。

このシステムには、温室効果ガスであるCO2を吸収するという利点もある。

「エコロジー原油だよ」と、中東油田での勤務経験をもつBFS創設者のベルナルド・ストロイアッツォムジャン(Bernard Stroiazzo-Mougin)会長は述べた。「工業生産を開始するのはまだ5~10年先」としつつ、ポルトガルのマデイラ(Madeira)島でも同様のプロジェクトを開始したいという。

同会長によると「スペイン南部のやせた大地を活用して50平方キロメートルの施設を作れば、日量125万バレルの生産ができる」。この生産量は、イラクが輸出する原油の日量に相当する。「人工油田の開設をめぐり、数か国と資金援助の交渉をしたい」と、同会長は語った。

■藻類から原油、世界で広がる試み

世界各地でも、藻類を利用したエネルギー開発が進められている。

ドイツでは、スウェーデンの電力会社バッテンファル(Vattenfall)が前年、石炭の火力発電所からのCO2を藻類で吸収する実験プロジェクトを立ち上げた。

米石油大手エクソンモービル(ExxonMobil)は、藻類からの原油生産の研究に6億ドル(約490億円)を投資する計画だ。

この藻類を使った原油には、特に航空業界が、従来の原油の代替エネルギーとして高い関心を示している。

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2011/04/22

南半球の豪雨はオゾンホールが原因、米研究

【4月22日 AFP】米コロンビア大学(Columbia University)の研究チームは21日、過去50年間のオゾン層と気象データを分析した結果、南極上空のオゾン層が気候変動の重要な要因となって、南半球で降雨を増加させていたとする論文を米科学誌「サイエンス(Science)」に発表した。

極域でのオゾン層破壊と赤道付近にまでいたる地域の気候変動を関連付けた研究は初めて。研究チームは、世界各国の気候変動政策において、北極での氷床溶解や温室効果ガスの問題と同様に、オゾン層の問題も考慮する必要があると訴えている。

オゾンホールの存在が明らかになったのは1980年代。フロンガスの多用が原因だったことから、1989年にはクロロフルオロカーボン(CFC)など、オゾン層を破壊するおそれのある物質を規制するモントリオール議定書(Montreal Protocol)が発効。196か国が締約した。

オゾンホールは2050年ごろまでに消失するとみられているが、コロンビア大の研究者たちは、オゾンホールの問題が解決したわけではないと警告する。

コロンビア大の研究チームは、カナダの中層大気モデルと米国立大気研究センター(National Center for Atmospheric Research、NCAR)による地域大気モデルを参照した。

4つの実験で海氷、地表温度、降水量、オゾンホールに関するデータを比較分析した結果、オーストラリア東部、インド洋(Indian Ocean)南西部、南太平洋収束帯(Southern Pacific Convergence Zone)で夏季にみられる豪雨には、オゾンホールが関連していることが分かった。

研究チームの1人、ロレンゾ・ポルバーニ(Lorenzo Polvani)氏は、「われわれの研究はオゾンホールの影響が広範囲に及ぶことを示した。気候システムにおいて、オゾンホールは大きな役割を果たしている」と話す。

今後も研究チームは、各地で大規模洪水や地滑りなどの被害をもたらしている「異常な降水現象」について調べる計画だという。

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